仮に自主廃業したいとしても出来ない理由

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火曜日の現場は、大阪府にある某スーパー。先週末に仕事をした京都市内の大型スーパーとは雰囲気が異なり、地域密着型ののんびりとした店で、デモするこちらもくつろいだ気持ちで業務を遂行することが出来た。


お客様の中に、たまたま同業者がいた。
「私もデモンストレーターやねん」
と、今日の私の担当商品を購入して下さったお礼に景品を渡した時、言ったのだ。
「やけど、仕事、あらへん。どこの(デモンストレーター派遣)会社も似たようなもん。おねえさん(私のこと)が今やっている景品やサンプル配り付きの推奨販売がポツポツあるだけ。皆、もう職変えしてるで。モチ、会社も、困ってる」。


状況は容易に想像出来る。
特に、デモンストレーター派遣会社側。


先の投稿で述べた。
開いている習い事教室が、通っている生徒さんのことを思えば、
「これこれしかじかの理由で教室を閉鎖します」
で終わらせるわけにはいかず、生徒さんの次なる引き受け先を確保した上でその行為に及ぶのが「義」だと。


これは、デモンストレーター派遣会社にも当てはまる。
いや、別に、問題はないんだけれどね、、、
「これこれしかじかの理由で会社を廃業します。皆さん、今までありがとう。さようなら」
で終わらせても、告知の期間と正式の廃業時が法にのっとっていれば。


とは言え、良識ある経営者なら、決してそんなことはしないはず。


ただ、今はこんなご時世だ。デモンストレーター派遣会社はどこも苦しい。
廃業した同業会社に登録していた人員を引き取ろうというところは、恐らくはそうそう見つからないはず。


デモンストレーター派遣会社の経営者の中には、本音では、もう廃業したい人かいると思うけれど。


写真は、今日の現場近くで撮った木。